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調査研究情報

クリーンルームの安全衛生管理

調査研究機関・研究者名
  • 中央労働災害防止協会
  • 「クリーンルームの安全衛生管理調査研究委員会」
    委員長   島 正吾(藤田学園保健衛生大学)(当時)
内容

新機能・高機能材料の生産加工の場所として産業界でクリーンルームが多く採用されているが、半密閉室内に機器・設備が高密度に配置されるクリーンルームには作業空間として特殊性がある。本書は昭和63年から平成2年に亘って中央労働災害防止協会が行った「クリーンルームの実態調査と安全衛生対策に関する調査研究」の成果をまとめたものである。 本書では先ずクリーンルーム環境の評価基準と評価法、評価のための試験項目を記してクリーンルームの状態を把握する尺度を示す。ついで安全対策を考える上でのクリーンルームの特徴的な因子として空調の方式、空気循環に伴う作業環境汚染、騒音、電離放射線、レーザー光線、マイクロ波、赤外線と紫外線、特殊材料ガスなど、有害因子を挙げて解説する。また電気的な危険因子として高電圧や大電流を使用する設備の多用、静電気の発生がある。多種類の酸や反応性の強い化学薬品の多用も指摘している。クリーンルームの構造的な危険因子として従業員のクリーンルームへの出入り口が管理されていること、循環空気の流通のために床がフリーアクセスとなっており、薬品漏れの対処が困難であること、危険・有害性の強いガスの使用のための設備の設置やその取り扱いがあることを挙げている。

クリーンルームを必要とする産業として精密機械産業、電気産業、食品産業、医薬品産業について、クリーンルームの運営規則、設備の保守点検、安全衛生のための対策など、実際に行われている管理方式を示している。クリーンルームに関係する災害の要因、法規制も含む。

目次
  1. 第1章 規格・評価
  2. 第2章 クリーンルームにおける安全管理とその対策
  3. 第3章 クリーンルームにおける衛生管理とその対策
  4. 第4章 クリーンルーム作業者の健康管理
  5. 第5章 クリーンルームを必要とする産業の事例
  6. 第6章 クリーンルームに関係する災害事例
  7. 第7章 クリーンルームに係わる法規則
発行年月
平成2年9月
備考
-

<ご利用する際の留意事項>

各年度に掲載されている報告書等の問い合わせ先等は、報告書等を作成した時のものです。

平成22年度までの調査研究情報は、厚生労働省の委託事業で掲載したものです。

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